タニウム、I T運用などの問題解決をサポートするエコシステムを重視した新しいパートナープログラム

2020年6月23日
タニウム合同会社

世界で最も要求の厳しいIT環境向けに構築された統合エンドポイント管理とセキュリティのプラットフォームを提供するタニウム合同会社(本社:東京都港区、代表執行役社長:古市 力、以下タニウム)は本日、新たなパートナープログラム「Tanium Partner Advantage Program」を発表しました。
タニウムのパートナーエコシステムは、サイバーセキュリティ、コンプライアンス、IT運用などの分野における今日の最高レベルの課題解決をサポートし、顧客が比類のないスピードとスケールで統合エンドポイント管理とセキュリティを変革することを可能にします。タニウムのパートナーのビジネス能力を最大化するために設立されたこの新しいパートナープログラムには、以下のようなメリットがあります。
ハイレベルなトレーニング
カスタマイズされた個別のポータルサイト
達成度に応じた報奨金制度

Tanium Partner Advantage Programは、業界の他の多くのプログラムとは異なり、予め決められた階層や一方的なトレーニング要件などを伴う有料プログラムではなく、シンプルで柔軟性があり、パートナーの生産性の高い営業活動を可能にし、またその営業活動への取り組みをサポートし、パートナーがメリットを得ることに重点を置いたプログラムです。

タニウ ムのパートナーには、財務的なパフォーマンス、専門知識の構築、投資と成長、顧客などを考慮に入れた「トータル・パートナー・バリュー」の測定を通じて、様々なメリットが提供されます。

Tanium Partner Advantage Programの特徴

  • パートナーフォーカス:Tanium Partner Advantage Programは、業界の他の多くのプログラムとは異なります。あらかじめ決められた階層や一方的なトレーニング要件を伴う有料プログラムに比べ、Tanium Partner Advantage Programは、パフォーマンスの向上、サポート、報酬に重点を置いたシンプルで柔軟なプログラムです。
  • 容易なエンゲージメント: タニウムの社員と同じトレーニングをパートナーに提供することに力を入れています。パートナーに必要なリソースを提供することで、パートナーが案件を登録し、追跡できるようにしています。また、役割やユーザータイプだけでなく、特定の地域や市場にフォーカスしカスタマイズされたポータルもご用意しました。
  • 予測可能かつ高い収益性: 標準的な割引アプローチで設計されたプログラムの価格設定とインセンティブは透明性が高く、パートナーが取引を保護し、リードすることが容易になるように設計されています。また、トレーニングなどの測定に関する制限なく、パートナーに報酬型のアプローチを提供します。

「今日のチャネルビジネスは、パートナーが顧客のビジネス上の問題を解決するための最善の方法に焦点を当てていることです」と、タニウムのアライアンス&チャネル担当グローバル バイス プレジデントである Tom Herrmann は述べています。「私たちはパートナーがどれだけビジネスを進化させてきたかを認識しており、パートナーが様々なビジネスモデルで顧客を完全にサポートするための柔軟性を提供するために Tanium Partner Advantage Programを構築しました。」

Tanium Partner Advantage Programは今月から利用可能になります。詳しくは、タニウムのホームページ(https://www.tanium.jp)をご覧ください。

タニウムについて

タニウムは、世界で最も要求の厳しいIT環境向けに構築された統合エンドポイント管理とセキュリティのプラットフォームを提供しています。Fortune 100社の半数以上、小売業や金融機関のトップ企業、4つの米国軍など、世界最大かつ最も洗練された組織の多くが、意思決定、効率的かつ効果的な運用、そして起こりうる障害からの回復力を高めるために、タニウムを利用しています。
Tanium は、米国Forbes誌「2019年のクラウドコンピューティング トップ100」で7位に、 Fortune 誌「働きがいのある中規模企業ベスト100」で10位にランクされました。
Taniumの詳細は https://www.tanium.jp をご覧ください。

免責事項:タニウムの計画、方向性、意図に関する記述は、タニウ ムの単独の判断により、予告なく変更または撤回されることがあります。今後の製品に関する情報は、当社の一般的な製品の方向性を説明することを目的としたものであり、購入を決定する際には、これらの情報に依拠するべきではありません。今後の製品に関する情報は、いかなる契約にも組み込まれていない場合があります。今後の製品に関する情報は、いかなる資料、コード、機能を提供することを約束するものでも、法的義務もありません。当社の製品に記載されている将来の機能や機能の開発、リリース、タイミングは、当社の単独の裁量に委ねられています。

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